従業員への取り組み

人権に関する取り組み基本方針

  1. あらゆる差別(性別、国籍、人種、宗教、信条、障がい)や偏見を排除し、個人の能力と個性を尊重します。
  2. 各人の能力と成果に対する公正な評価に努めるとともに、質的向上のための研鑽・相互啓発に努めます。
  3. 安全で健康な、働きやすい職場環境の維持改善に努めます。
  4. 従業員一人ひとりの多様性を尊重し、挑戦意欲を引き出します。
  5. 人権尊重に関する国際的な合意事項や基準を理解し、児童労働や強制労働を排除します。

人材に対する基本方針

昭和産業の人事制度においては「自律型人材の育成」を最重要と考えています。「複線型人事制度」に基づき、従業員が、自身のキャリアを考え進む道を選択するとともに、「専門スキルの向上と多能化の両立」「従業員の自律を尊重した適材適所の配置」「貢献度に応じた処遇の実現」を目指した人事制度により、個々の能力の向上を図っています。また、多様な研修制度・教育プログラムを設けることで従業員の質的向上に努めています。

人材開発

「目標管理制度」により、期首に経営方針や部門目標に沿った個人目標を設定し、従業員それぞれが目標の達成に向けた取り組みを進めています。上司は適宜、進捗確認やアドバイスを行い、従業員のやる気を引き出しています。また「自己申告制度」は、経験してきた仕事、自身の強み、弱みについて、従業員一人ひとりが自己申告書を作成し、その内容について上司と面談を行い、様々な角度から自身のキャリア(ありたい姿、やりたい仕事)を振り返る機会としています。他部署への異動に本制度を活用することもでき、希望者には人事部が面談を実施します。

研修制度

昭和塾風景
昭和塾風景

昭和産業の研修制度の中心は階層別研修です。階層別研修は「自律心の醸成」「各職務階層に必要な知識を習得すること」「考え抜く習慣を身につけること」「新たな気付きを得ること」を目的に実施しています。それぞれの研修は、人事制度や他のキャリア開発諸施策と相互に連動しており、自身および部下のキャリア開発を行う上での道しるべの役割を果たしています。なお、2017年度より入社から3年間と入社後10~15年の時期を「最重要育成期間」と位置づけ、階層別研修を全面的に改訂しました。
また、階層別研修とは別に、経営方針の理解や昭和産業の社員として必要な知識の習得を目的に、全社員教育として「昭和塾」を毎年実施しています。

昭和産業 教育体系図 ※海外研修、昭和塾は除く